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都内にある「セキこどもクリニック」では、子宮けいがん予防のHPVワクチンの接種予約が、今月になって増えているといいます。
2013年、接種後に痛みや手足が動かしにくいなど、様々な症状を訴える報告が相次いだHPVワクチンですが、海外では、17歳までに接種した人では子宮けいがんのリスクが88％減ったなどとわかり、国は、今月、9年ぶりに接種の積極的な呼びかけを再開しました。
接種後に何らかの症状が出た場合に備え、病院では――
日本大学医学部附属板橋病院 産婦人科・川名敬主任教授
「この初期対応のやり方次第で、すごく悪化したり治っていったり、その差が出てくるとよく言われています」
国は、HPVワクチンの接種後に症状が出た場合の治療などにあたるため、全国の83か所に「協力医療機関」を指定しています。日本大学医学部附属板橋病院もその1つです。
産婦人科医
「たとえばコロナのワクチンだと、アセトアミノフェン（鎮痛剤）を渡してましたよね。あれはどうなんでしょうね？」
麻酔科医
「すごく合理的ですよ。まずは急性期対応を躊躇せずやることは、前の（接種の）勧奨のときはなかったじゃないですか」
医師たちは、接種後に痛みが出た際の対応について話しあっていました。
HPVワクチンの重い副反応疑いの報告は、去年10月から12月に接種した17万5765回のうち、4例です。
その中には――
麻酔科医
「副反応が否めないとなった時に、ワクチン関連ストレス反応（の説明）を添えていただけると理解が深まる」
注射への恐怖や、痛みなどによって引き起こされる「接種ストレス関連反応」とは、どのワクチン接種でも起きうるもので、めまいや動悸などのほか、遅れて体が動きづらくなるなどの症状が出る場合もあるといいます。
日本大学医学部附属板橋病院では、症状にあった治療につなげるため、産婦人科、麻酔科、精神科など9つの科などが連携します。
国は「協力医療機関」の要件に、小児科や麻酔科、心療内科など4つ以上の診療科の連携が望ましいとしています。
しかし、去年10月に厚生労働省が行った調査では、4つ以上の科で連携するとした病院は半数以下でした。
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日本テレビは先月末、改めてアンケートを実施しました。
すると、回答があった医療機関の8割以上が、4つ以上の科で連携すると回答し、呼びかけの再開にあわせて、診療体制を強化したとしました。
川名主任教授は、「（現在は）適切な治療や、治療が必要かどうかも含めて、適切な対応ができる状態になっていますので、そこは安心いただいていいと思います」と話しています。
(2022年4月21日放送「news every. 」より）
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